福利厚生、労働衛生ご担当者様へ
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VDT作業障害

情報端末を使用する職場では、目の疲れや肩・腰の痛み、ストレスなどを訴える人が後を絶ちません。瞬きの回数を増やす事、画面の位置を目の高さより低くする事、ストレッチを行う事などの対策を取られているとは思いますが、それでもやはり不調を訴える社員様に対してのケアは、弊社にお任せください。

個々の体質に合った体操方法のご説明や、筋硬縮部位の改善、交感神経過亢進の抑制を図る施術を施し、身体の芯から休まる休憩時間を提供させていただきます。

鍼信サービス内容の例

(図1)

左図(図1)EFGHJ部における調節を、個別相談によって最適化を図り、眼精疲労、肩こり、腰痛改善を狙います。

眼精疲労にはドライアイ対策として、モニターの明るさ(輝度/ブライトネス)を最大値の30~40%に落とし、100~150 cd/m2(カンデラ)に設定の変更をお願いしています。また、足の太陽膀胱経という経絡を利用した施術によって、頭部から足先までの血流改善、自律神経調節を行います。

肩こり対策には僧帽筋、起立筋、棘上筋などに現れた、不調場所のトリガーポイントを重点的にマッサージ、手の大腸小腸経、手の少陽三焦経、手の太陽小腸経、足の太陽膀胱経、と手の太陰肺経という経絡の内、脈診により特定したツボに施術を行い、肩こりが起こりにくい体質への改善を図ります。

腰痛対策には、腸腰筋、腹直筋の強化指導、カイロプラクティックの理論に則った頸椎、胸椎、腰椎のアジャストメント、足の太陽膀胱経の施術、マッサージによる腰背部の疲労軽減などを行います。しかし下図(図2)の通り、業務上の全疾病に対する腰痛の割合は増す一方です。それは、腰への負担が増えたというよりも、おそらく業務内容の変化に伴い、筋力低下、腰椎の前彎などを引き起こした結果、腰痛が減らない状況になっているとも考えられます。その対策としては、環境が許す限り、社員様への健康体操セミナーや腰痛対策セミナーを実施して、施術サービスだけでなく総合的なVDT作業障害対策を目指しております。

業務上腰痛の発生状況

(図2)中災防安全衛生情報センターHPより

メンタルヘルスケア

近年、各企業様では下図(図3)のように「相談」「教育研修」が現状の取り組みの2本柱で行われています。それでも増え続ける問題には、新たな方法での対応が必要だと考えられ、鍼信のサービスを導入する事は、その第一歩として最適だとお勧めします。

(図3)厚生労働省「労働者健康状況調査」(2007)より作成

経験豊かな東洋医学の専門家が貴社で施術を行うことには、多くの利点があります。一つに、気軽に肩こりなどを相談できる窓口になりますので、不調者の早期発見を期待できます。

また、鍼信の10分治療は、疲労が蓄積する前の予防法にも、疲労が長期化するのを防ぐ方法としても役立つと思います。メンタル不調発生の一例として挙げられる、以下のような流れを断ち切る効果は十分期待できます。

さらに、東洋医学は自律神経調整作用を狙った施術にも特化しています。なんとなく具合が悪い、自律神経失調症と診断されたなど方にも対応できますので、多くの社員様のお役に立つと考えています。
鍼信のスタッフは皆、医療現場で十分に経験を積んできています。単なるリラクゼーションではない、高度な技術と知識を持った専門家によって、社員様の本来のポテンシャルを引き出すサービスを提供することができます。

メンタルヘルスケアの必要性

■福利厚生の観点から

社員の心身の健康阻害を未然に防ぎ、安心して働ける職場環境を作るため。

■組織パフォーマンスの観点から

国際化、情報化の進展、経済状況の悪化など、ビジネス環境の激変に伴い、企業の競争がますます激しくなる中で、より高い企業パフォーマンスの実現が求められています。その原点となる1人1人の社員の活性維持・向上、能力を最大限発揮するために。

■リスクマネジメントの観点から

メンタル上の問題は、自殺をはじめとする様々な問題行動、事件、事故の原因や要因になります。企業の社会性がますます注目されつつある今、そうした問題に対する企業責任の範囲は拡大しています。諸問題の発生を未然に防ぐために、メンタルヘルスケアの必要性は高まっています。

ご参考までに、メンタルヘルス不調のため1か月以上欠勤、休職している社員の統計を以下の表に示しました。

区分 合計 1000以上 300~999人 300人未満 製造業 非製造業
252社

100.0

79社

100.0

86社

100.0

87社

100.0

122社

100.0

130社

100.0

いる

63.5 97.5 64.0 32.2 63.1 63.8

いない

34.9 2.5 32.6 66.7 34.4 35.4

わからない

1.6 3.5 1.1 2.5 0.8

平均人数

5.5 10.0 2.2 1.3

全従業員比(%)

0.45 0.32 0.36 0.93 0.36 0.53

出展:「企業におけるメンタルヘルスの実態と対策」(財)労務行政研究所(2010年)

全従業員比で平均約0.5%の休職者があるのがわかります。0.5%以上だとメンタルヘルス不調者が多い部類に入るということになります。

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